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矯正治療中に引っ越しすることに!転院や費用はどうなる?

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矯正治療中に結婚や転勤などで引っ越しすることになると、距離によっては転院の必要性が生じます。しかし、転院先の治療方針によっては対応が異なる場合があり、時間的・金銭的負担が大きくなるケースも。

そこで今回は、矯正治療中の転院における問題点や返金の有無、より負担のかからない転院方法についてお話しします。現在矯正治療を受けていて引っ越しの予定がある方は、ぜひ今回の記事をお役立てください。

矯正治療中の転院には問題が多い

矯正治療中に引っ越しの予定ができても、矯正治療は継続していかなければなりません。これまで通っていた矯正歯科医院・クリニックに通院できない場合は、引っ越し先で治療を継続することになります。しかし、思うように物事が進まないことがあります。

転院先はどこにすれば良い? 同じ治療方針をとっているとは限りません

引っ越した場所で矯正歯科医院を見つけられたとしても、その転院先が以前通っていた医院と同じ治療を用意しているとは限りません。インコグニートなどの裏側矯正やインビザラインなどのマウスピース型矯正装置といった同じブランドの矯正器具を採用している歯科医院だからといって、同じ治療方針とは限らないのです。

転院先の歯科医師が異なる治療方針をとっている場合は、時に治療そのものを初めからやり直すことになります。矯正治療は全国で統一された治療のゴールというものはなく、先生の考え方によって治療方針は変わります。子供などであれば比較的差はありませんが、歯周病や骨格のずれを持つ大人の矯正では完璧な治療というものはむつかしく、優先順位を決めて治療方針を決定するため、治療内容に大きく違いが出ることもあります。これまで受けてきた矯正治療と目指すゴールが同じであれば、前の歯科医院と同じ治療を再開することも可能ですが、そうでなければ一から治療のやり直しが必要になってしまいます。また、治療方針を検討するためにはレントゲンや歯型をとる精密検査などはやり直しが必要になります。また、治療の仕上げ方も歯科医師によって異なるため、当初予定していた仕上がりとは違ってしまうことがあります。

時間的・金銭的な負担が増えることも

矯正治療計画によって異なりますが、一般的に矯正治療には1年~3年の期間が必要になります。また保険適用ではないため、多くの場合、数十万円ほどの費用がかかります。それだけの時間と費用を、再び同じように求められるのは負担が大きいでしょう。

矯正治療中に引っ越しが必要になった場合には、「近いから」という理由で転院先を選ぶのではなく、ご自身の治療計画に適した歯科医院・クリニックを探すことが大事なポイントになります。

転院する場合、前の病院からの治療費返金は可能?

「転院して治療をやり直すのなら、これまでにかかった費用を返してほしい」と思われる方もいらっしゃるでしょう。矯正治療の費用は患者さんにとって負担となるため、「追加費用が発生するのであれば、以前支払った治療費を取り戻したい」と思うのは無理もないことです。そこで、転院する場合に以前の病院からの返金が可能かどうかについてお話しします。

返金制度が設定されている歯科医院もある

日本矯正歯科学会では「治療進度に従い、返金することが望ましい」と推奨しており、実際に返金に対応してくれる歯科医院・クリニックがほとんどです。ぜひ相談してみるといいでしょう。

返金対応できないケースも多い

ただし、矯正治療の費用の大きな部分を占めるのは矯正装置代金です。矯正装置はたいてい最初の3か月程度で全て装着してしまいますのでその分の返金はむつかしくなります。

また、治療進度に従い返金、というのは大変複雑です。学会では治療進度の基準についてある程度の提案はしていますが、はっきりとルール化はされていませんので、結局はそれぞれの歯科医院での裁量に任されています。治療進度を決めて返金割合を決めるのは当然元の歯科医院です。経営も必要である歯科医院からすると返金額が少ない方が良いですから、できるだけ治療進度を多めに見積もりたくなります。もちろん歯科医院のモラルもありますので法外に治療進度をずらすことはしませんが、それでも返金額はできる限りの範囲で少なく見積もることになります。ところが、新しく担当してくれる歯科医院では治療進度は正確に見積もりますから、請求金額が返金金額よりも高い、ということはよくあります。ですので、多少なりとも2つの歯科医院で重複した金額を支払うことは覚悟した方が良いでしょう。

治療の進行が保定期間(矯正後、元に戻らないように固定する期間)に入っている場合は、返金対応は難しいと考えられています。

返金については医院と患者の信頼関係が最も重要となります。転居について前もって医院側に相談しておくと医院側も治療計画や支払い計画を考えてくれますので、スムーズに返金額の決定や手続きを進めることができます。突然の転居報告では、医院側も準備に慌ててイライラしやすくなりますから心証が悪くなってしまいます。転居については可能性であってもできるだけ早めに相談しておくようにしましょう。

また、転居予定の方におススメなポイントが支払い方法の選び方です。最初に一括で治療費を払っていた場合は転居時点での治療進度に合わせての返金となります。医院としては一度入金した金額を返金する場合には経理上面倒な処理が必要になりますのであまりしたくありません。そこで、もし分割払いが設定されている医院の場合にはできるだけ長期間に分けて分割することをお勧めします。そうすることによってまずは転居時までに支払った金額を減らすことができます。この支払金額が治療進度に比べて少なければ当然追加で支払う必要があるのですが、そこには医院側の人情が影響してきます。医院側としても転居が決まっている患者から追加で支払いを要求するのは気が引けますので結果的に請求額が減ることもあります。ただし、しっかりと返金ルールが最初から決まっている医院の場合には効果がありませんのでご注意ください。

いずれにしても、返金額については医院と患者の信頼関係が一番大切になります。返金について明確な基準がない以上、医院から好意が強ければ良い結果が期待できます。普段から良い関係を築いておくと良いでしょう。

担当医師に相談し、転院先を紹介してもらうことが理想

医院によって治療方針も返金制度も異なることを考えると、なおさら患者さんご自身の治療計画に適した歯科医院・クリニック選びが大切になります。ここまで見てきたように、ご自分で探すのは非常に難しいため、現在の担当医師に相談してみるといいでしょう。引っ越し先で現在の歯科医院・クリニックと同じ治療方針を持つ転院先を紹介してもらえることがありますので、転院がスムーズに進みやすくなります。もし引っ越し先に現在の担当医の知り合いの先生などがいれば、治療内容の引継ぎや返金もより一層相談しやすくなりますし、これまでと同じ治療計画を継続することにより、時間的・金銭的な負担が軽減できます。

引っ越しが決まった段階で担当医に相談し、ご自身に適した歯科医院・クリニックを選んでもらいましょう。

日本臨床矯正歯科医会やグループ歯科医院で治療を受ける

最初から転居の可能性が分かっているのであれば、転院のシステムがしっかり決まっている歯科医院を選ぶのも一つの手です。例えば、日本臨床矯正歯科医会(http://www.jpao.jp/)という団体では、会員である歯科医院同士の転院については返金について比較的詳細なルール設定があります(http://www.jpao.jp/05jpao/0510insistence/)。日本国内どこに転居するかわからない場合にはこちらの加盟歯科医院で治療を受けると安心です。また、東京・大阪での転居に限られている場合には、当サイトを運営しているオランジェ矯正歯科グループ(http://tokyo-osaka-kyousei.com/)も対象になります。グループ歯科医院ですので、引継ぎ料金は一切かかりませんし、治療内容も全く同じものになりますので再検査や治療計画変更による治療期間の延長の心配がありません。

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